「アメリカの純資産１億以上の世帯のデータを集めたところ、彼らは適切な支出の管理や投資を行っている」といったことをThomas Stanleyが「となりの億万長者」など著書数冊の中で述べている。およそ20年前のことである。
日本では、支出の管理ということに関して、吉本佳生は今年の新刊「日本の景気は賃金が決める」の中で、日本の世帯を所得別にグループ化すると所得が一番多いグループから少ないグループに行くにつれて限界消費性向が上昇していることを示している。平均消費性向についても同じである。つまり、所得のうち消費に回る割合は所得が低ければ低いほど高いし、生活に必要な出費を除いた額で比較してもそのような傾向にあるらしい。
この二つのことから、「お金持ちはお金を貯めるゆえにお金持ちで、貧乏人はお金を浪費するゆえに貧乏人である」といった普遍的な事実があるのかもしれない。
とすると、社会全体ではお金をたくさん使ってくれなければ経済は回転しないが、個人のレベルではお金をなるべく貯蓄した方がよいということになる。これは一筋縄でいかない問題である。
日本では、支出の管理ということに関して、吉本佳生は今年の新刊「日本の景気は賃金が決める」の中で、日本の世帯を所得別にグループ化すると所得が一番多いグループから少ないグループに行くにつれて限界消費性向が上昇していることを示している。平均消費性向についても同じである。つまり、所得のうち消費に回る割合は所得が低ければ低いほど高いし、生活に必要な出費を除いた額で比較してもそのような傾向にあるらしい。
この二つのことから、「お金持ちはお金を貯めるゆえにお金持ちで、貧乏人はお金を浪費するゆえに貧乏人である」といった普遍的な事実があるのかもしれない。
とすると、社会全体ではお金をたくさん使ってくれなければ経済は回転しないが、個人のレベルではお金をなるべく貯蓄した方がよいということになる。これは一筋縄でいかない問題である。
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